祇園精舎の鐘の音，諸行無常の響きあり。
沙羅双樹の花の色，盛者必衰の理をあらわす。
１ アミタヴ・ゴーシュ氏のインタビュー記事
「グローバルサウスとは何か」というテーマをとりあげることは，2022年12月28日スサノオ通信第9号でお約束した。そして，今号ではいよいよこのテーマについて述べるつもりであったが，ごく最近面白い新聞記事を目にしたので，まずこれを“予告編”（足ならし）として紹介し，次号で本題に移ることとする。
読売新聞の8月27日朝刊に，インド出身・アメリカ在住の作家アミタヴ・ゴーシュ氏のインタビュー記事が載った。インタビュウアーの編集委員・鶴原徹也氏の紹介記事によると，氏は
「米誌フォーリン・ポリシーに『2010年代の世界的思想家のひとり』に選ばれた知識人。本業の小説では植民地支配を経験した母国インドを舞台として近代を捉え直す試みで知られる。」
とある。
この記事に私が強い興味をひかれた理由は端的に申し上げて2つある。
ひとつは，氏が「現在我々地球人類は文明史的危機に直面している」という“時代認識”を表明しているということである。
もうひとつは，その現在の危機の所以を近・現代西欧の文明が本質的に内在させていた“弱点”（問題性）に求めるとともに，それを「西欧文明の“被征服者”の視点」から観ているということである。
スサノオ通信前号（第14号）で佐伯啓思教授の「『日本の自殺』を読み直す」をとりあげ，同教授の論考が
「西欧近代主義に覆われたグローバル文明の没落」
「グローバルな現代文明自体が壮大な自壊のプロセスにある」
という“時代認識”の表明で締めくくられていることを紹介した。
アミタヴ・ゴーシュ氏のこのインタビュー記事も，いきなり次のようなくだりから始まる。
「21世紀の世界はグローバル資本主義の揺らぎ・気候変動・生態系破壊・感染症など地球規模の脅威に直面しています。」
つまり，同氏もまた，我々人類が地球的規模の危機に直面しているという“時代認識”を持ち，それが「西欧式近代化」のもたらしたものであるとして次のようにいう。
「近代化の推進力は『資源』の大量消費でした。」
「私見では，西洋式近代化のバネとなった暴力，人間を自然から切り離して世界を『資源貯蔵庫』として扱ってきた振る舞いに問題があった。」
このようにみてくると，我々人類が今や文明史的危機に瀕しており，その本質が「西欧近代文明の危機」にあることは，今や世界共通の“時代認識”になりつつある（未だ支配的認識とはいえないが）といってよいのではないか。
しかし，私がこのアミタヴ・ゴーシュ氏のインタビュー記事に強くひかれたのは，氏がこの西欧文明の危機の淵源の解明を「西欧の植民地支配の歴史の解析」という手法によって徹底化しようとしていることである。
このインタビュー記事の冒頭の部分を紹介すると正確には次のようなものである。
「21世紀の世界はグローバル資本主義の揺らぎ・気候変動・生態系破壊・感染症など地球規模の脅威に直面しています。その起源は15～17世紀の大航海時代に遡ると私は考えます。」
このような観点から，西欧の植民地支配の歴史が概観され，その本質が厳しく指弾される。以下，少しだけそのさわりを紹介しよう。
15世紀末のポルトガルの航海者バスコ・ダ・ガマの喜望峰廻りによるインド航路の開拓に始まり，欧州の海洋国家の間の植物資源・ニクズク（ナツメグ，メースの採れる常緑高木―錦織注―）争奪戦が起きる。そして，オランダが勝利し17世紀前半にその独占を果たす。
オランダの植民地略奪は「凄惨を極めた収奪」であった。オランダ東インド会社の総督は，1621年4月，艦隊を率いてバンダ列島（インドネシアのバンダ海にある列島―錦織注―）に侵攻し，虐殺，奴隷化，餓死により推定1万5000人の島民の内生き残ったのは島外に逃れたわずか約300人であったという。日本人傭兵もこれに加担した。氏は，これを「現代であればジェノサイド（集団殺害罪）」である」という。
東インド会社はバンダ列島の土地を分割してプランテーションとし，オランダ人ら白人を入植させ，南アジア出身らの奴隷らを提供してナツメグ・メースを生産させた。氏はこれを「資本主義の初期形態」という。
オランダだけにとどまらない。氏は，欧州諸列強がすべてそのような植民地略奪に手を染めたとして，次のようにいう。
「近代の明け方の大航海時代，欧州は未曽有の暴力に手を染め，アフリカと南北アメリカで複数の文明を消滅させた。」
アメリカ合衆国の建国の歴史も，
「北米東岸で英植民地開拓者らがアメリカ先住民ピクォート族を抹殺」
したことに始まるという。そして，
「これら血塗られた史実は現代に結びつく近代化の一面を啓示している」
といい，それが今日のグローバル資本主義の危機の起源が「大航海時代に遡る」という意味である。
氏の結論は，次のようなものである。即ち，「世界に植民地を拡大した西洋支配層の世界観」は「煎じ詰めれば」，
「『（自分達以外の）他者』（アフリカ・南北アメリカ・アジアの被征服民族―錦織注―）は『資源』として使役できる」
「動物・植物・自然という非人間的存在も同様に活用できる」
「世界は西洋の資源貯蔵庫だ」
というものである。
この観点から，英領インド生まれの英詩人ラドヤード・キップリング（1907年ノーベル文学賞受賞―錦織注―）も，17世紀の黄金時代のオランダに暮らしたかの有名な「近代哲学の父」ルネ・デカルトも，そのような世界観の信奉者に過ぎないと切って捨てる。
なかなか，激しくも辛辣である。
氏の主張の次のような最終結論は極めて興味深い。そして共感を覚える。
「西洋式近代化のバネとなった暴力，人間を自然から切り離して世界を『資源貯蔵庫』として扱ってきた振る舞いに問題があった。近代以前の世界にあった。人間を自然の一部と捉える思考を取り戻すべきです。」
「地球を生命体と捉える考え方に私はくみします。『他者』の声に耳を傾け，森羅万象の『声』を聞き取ることが肝要です。」
読者の皆様方にまずご理解いただきたいのは，氏のそのような“最終結論”もさることながら，
「西洋の血塗られた世界支配（ないし植民地支配）の歴史は，大航海時代に遡る」
という西欧近・現代史への見方である。これは即ち，
「グローバルサウスからみた西欧近・現代史への一視点」
に他ならない。
もちろん，我々日本人も，また欧米の人々も，欧州諸列強による植民地支配の歴史が「バスコ・ダ・ガマの喜望峰航路開拓」に始まったことを“歴史の知識”として知っている。そして，スペイン・ポルトガルからオランダへ，そして“7つの海を支配”した大英帝国へと“覇権”が移ったことを知っている。また，第二次世界大戦を通じてアメリカ合衆国が世界の覇権国となったことも知っている。更には，そのような植民地支配の歴史の過程で様々な略奪が行われたことも知っている。しかし，我々のそれは，“知識と教養”にとどまる。“歴史認識”でもなければ，“時代認識”でもない。
我々（欧米人と日本人）とアミタヴ・ゴーシュ氏との決定的な違いはその点にある。氏は，“インド出身の”思想家であり，作家なのだ。我が日本は，明治維新による近代化に成功し，“遅れてきた帝国主義国家”とはいえ，植民地支配に乗り出した先進諸国の一員である（明治維新が何であったかは，いずれスサノオ通信で私見を述べるつもり）。
まず，この違いを認識することは，翻って，「グローバルサウスとは何か」を解き明かす重大な一視点でもある。
これを踏まえて，次号で「グローバルサウスとは何か」についての持論を展開する。その意味で，このアミタヴ・ゴーシュ氏のインタビュー記事は，スサノオ通信第13・第14号の「文明史的転換」と次号の「グローバルサウスとは何か」をつなぐ，絶妙のタイミングで発表されたものといえる（もちろん私にとっては）。
２ “異次元の”少子化対策とは
今年に入って岸田内閣が「異次元少子化対策」なるものを大々的に宣伝し始めて以降，この問題についての議論がかまびすしい。
これまでスサノオ通信でも，「地方経済の衰退は，“日本の自殺”の始まり」という観点から，「少子化・高齢化・過疎化」問題に少しだけ言及してきた。
そんな折，これまた他人の記事の援用で恐縮だが，「週刊ダイヤモンド」の最新号（2023年6月10日，17日合併特大号）で面白い記事を見つけた。せっかく見つけた記事なので，ここで少し“脱線”してこの記事についてふれる（といっても，錦織の持論によれば，これも「文明論」の一側面なのだが）。
それは，同誌に載せられた鈴木準氏（大和総研執行役員リサーチ担当）の
「少子化対策“笛吹けど踊らず”にしないための『三つの条件』」
と題する論考である。
従来，「少子化」対策として論じられるのは，少子化の原因は「未婚率の上昇」「晩婚化・非婚化の急激な進行である」としたうえで，その要因を取り除くための労働環境の整備やら経済的・財政的支援らが必要であると説くものが多数であった。
確かに，世界のある国々では，一方において政府の一定の政策遂行により人口減少になるか否かのバロメーターである「人口置換水準・出生率」ないし「特殊出生率」が下げ止まった“成果”が表れているのに対し，他方で有効な対策を打たず，出生率が低下し続けると批判を受けている国もある。
そういう意味では巷間言われているような諸政策が少子化対策に一定の効果をもたらすのは事実であろうが，果たしてそのような政策が“抜本的”少子化対策になるだろうか。
その観点に立つとき，鈴木準氏のこの論考は，このような政策提言のあり方に根本的疑義を唱えていて，これまた共感を覚える。この論考では，
「出生率の低下には人々の考え方や事情が複雑に絡んでおり，出生率や出生数を政策で操作すること自体が難しいのだ。
少子化は，経済社会のあらゆる営みが人口動態に表れた結果だと踏まえる必要があるのだろう。」
との基本的観点から
「異次元の少子化対策の成功のためには第二に，狭い意味での少子化対策にとどまらず，労働市場改革を含む経済政策全般によって日本経済を活性化させることが重要だ。」
と切り込む。同感である。
更に，私がこの論考で特に着目したのは，「地域経済の活性化も重要だ」とする次のような指摘である。それは，「課税対象所得の増減率と出生率（市区町村）」の関係を解析した同総研の作図に依りながら，
「実質的に課税ベースに含まれない政府や自治体からの給付金や費用助成の大小ではなく，実力ベースの所得の拡大こそが，地域の持続性を強め，最大の少子化対策になるということだ。」
とする点である。
つまり，これは「地域経済の自立化」ということであり，このスサノオ通信で再三にわたって指摘したところである。
しかし，「少子化対策と経済政策」の本質的関連を更につきつめて論ずるにあたっては，世界の先進諸国における低出生率，低死亡率の「少産少死化」構造が18世紀ころ以降の「近・現代化」とともに進展していったものであることを忘れてはならない。従って，少子化に一定の歯止めをかけたという一部の先進諸国においても，それは所詮“歯止め”に過ぎず，「少子化」という長期低落傾向自体それ自体は阻止出来ていないことを理解しなければならない。
つまり，少子化対策の抜本的解決が経済政策にあるとする命題を前提にしたとしても，
「然らば，その抜本的解決のための経済的政策とはいかなるものか」
を考えた場合，従来の経済政策の延長線上に，その答えがあるのではなく，人類の文明史的転換を踏まえた抜本的な産業政策の転換こそが必要ということになる。
「異次元の少子化対策」が文字通り「異次元」のものになるためには，“世界観”の根本的転換が必要である。それが，「文明史転換」の表題を掲げたこの号でこの記事をとりあげた理由である。
